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役職定年が見えてきたときに、先に決めること

キャリア 6分で読めます

役職定年の年齢が、視界に入ってくる。

まだ数年ある。ただ、いつ来るかは分かっている。そして、来た日から役職手当がなくなり、部下がいなくなり、昨日まで自分が座っていた席に別の人が座る。

ここでいちばん重いのは収入の話ではありません。役割がなくなることを、事前に考えずに当日を迎えることです。

まず、事実を3つ確認する

不安の多くは、制度を知らないことから来ています。ここは調べれば分かります。

  1. 役職定年は何歳で、給与はどう変わるか。就業規則か人事に確認します。手当がなくなるだけなのか、基本給も下がるのか
  2. 定年と再雇用の条件。再雇用時の給与水準、雇用形態、業務内容。会社ごとに大きく違います
  3. 年金の見込み額。ねんきん定期便かねんきんネットで確認します

この3つで、いつ、いくら段差が来るかが具体的な数字になります。漠然とした不安が、特定の年の特定の金額に変わります。

次に、役割のほうを決める

収入の段差は計算できます。難しいのはこちらです。

役職があるあいだ、多くの人は「決める人」として扱われます。それがなくなったとき、自分が職場で何をする人なのかを、自分で定義していないと苦しくなります。

先に決めておく選択肢は、だいたい3つです。

どれを選ぶかで、いまからやることが変わります。決めずに当日を迎えると、残ったものを渡されます。

いまからできること

渡す練習をしておく

自分の判断の順番を、言葉にして残す作業です。役職があるうちのほうが、聞いてもらえます。

これは相手のためだけではありません。頭のなかにあるものを言語化しておくと、役職がなくなっても価値が残ります。

肩書き以外の関係を作る

役職があるあいだの人間関係には、役職に付いているものが混ざっています。なくなった瞬間に連絡が途絶える相手もいます。

社外の勉強会、業界の集まり、前職の同僚。肩書きと関係なく続く経路を、いまのうちに1つか2つ持っておくと、あとが違います。

学び直しを、間に合ううちに始める

役職定年後に何かを始めようとすると、収入が下がった状態で費用を出すことになります。会社の補助が使えるうちに動くほうが有利です。

資格取得の報奨金、研修費用の補助、法人契約の学習サービス。在職中しか使えない制度が、たいてい複数あります。

気をつけること

まとめ

降りる日は決まっています。決まっていないのは、その後だけです。